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15のテーマに向け医療機器開発、「アイデアボックス」で医師、医療機器メーカーの橋渡しに

経産省、医療機器の開発で注目されている領域に施策

AI医療機器経済産業省は、平成30年2月23日、医療機器産業の施策の方向性を3月中にまとめる方針を示しました。
医療機器の開発に関して注目されている領域を遺伝子検査による「疾患リスク判断」や「発症前治療」など15のテーマに絞り込んでいます。
2030年に、この15のテーマ各々の予想市場規模や海外・日系医療機器メーカーの潜在的な競争優位性からその有望度を評価し、その中から市場参入可能とされる領域、医療機器メーカーを中心に施策を実施する方針です。

医療現場で医療機器のニーズを医師から聞き出すAMED

15のテーマは、健康の維持・向上や予防、診断、治療、治療後までの過程をAMED(Japan Agency for Medical Research and Development:日本医療研究開発機構)が中心となりバランスよく選択しました。
AMEDは、医療現場において医療機器について医師のニーズに応える日本の「ものづくり技術」を活かした開発や事業化を推進しています。
AI医療機器AMEDによると、平成28年度の医工連携事業の国内外売上高は11億4,300万円と前年から約3億3,000万円増加しており、AMEDでは、平成22年より中小企業の「ものづくり技術」を活用し、医療現場に応えられる医療機器開発の重要性を掲げ、事業化を目的に実証してきています。

医療機器開発、国内外企業の先端技術、強みを発揮

経済産業省によると、遺伝子検査による疾患リスク診断や発症前治療では、医療機器の開発に必要なロボットや精密加工、先端材料の開発など国内外企業の強みが発揮できると分析。
またシーケンサーなどゲノム解析の医療機器の開発技術などでは課題がまだ残ると見ています。
対象となる患者が該当するかをあらかじめ検査し、効果や副作用を診断するコンパニオン診断の医療機器は、個別化による医療の進展でがん分野以外でも今後はニーズが高まると判断。
ただ、従来の診断用医療機器と比べ対象となる疾患や患者は限定されるため、規模は大きくないと見込んでいます。

医療関係者の医療機器ニーズを集約する「アイデアボックス」

AMEDでは、会員制の「アイデアボックス」を設置し、医療関連者のニーズとニーズを閲覧する開発企業やコーディネーターの橋渡しをするサービスを設け、医療機器開発に関してニーズに合った医療機器の開発で医療現場の問題を解決する方針です。
経済産業省では、人工臓器や遠隔・在宅医療機器、生体補助アシスト機器、不妊治療などもテーマに挙げており、今後の基礎研究やハイリスク分野への支援も認識し検討が勧められます。

[2018.2.27更新]

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